日本では2026年7月7日、KDPセレクト登録本の70%対象上限が税込1,250円から1,650円へ上がりました。
今回の改定で変わったのは、1,251円〜1,650円のKindle本でも、ほかの条件を満たせば70%ロイヤリティを選べるようになったことです。
改定内容を先に整理すると、次のようになります。
- 改定日:2026年7月7日
- 旧上限:税込1,250円
- 新上限:税込1,650円
- 最低価格:税込250円のまま
- 日本での主な条件:KDPセレクトへの登録
- 既刊本の価格:著者が変更しなければ、そのまま
- 35%ロイヤリティの価格帯:税込99円〜20,000円のまま
「上限が上がったなら、今すぐ1,650円へ値上げしたほうがよいの?」と気になった方もいるかもしれません。
けれど、今回広がったのは価格を高くする義務ではなく、価格設計の選択肢です。販売数や総収益が増えることを保証する改定ではない点から、落ち着いて見ていきましょう。
Amazon KDPの70%ロイヤリティ上限は何が変わった?

Amazon.co.jpでは、70%ロイヤリティを選べる電子書籍の最高希望小売価格が、税込1,250円から税込1,650円へ変更されました。
Amazon KDPは、2026年7月7日からAmazon.comの70%ロイヤリティ対象価格を2.99ドル〜12.99ドルへ拡大し、ほかのKDPマーケットプレイスでも同様の変更を行うと案内しています。
日本向けの公式価格表では、2026年7月24日の確認時点で、Amazon.co.jpにおける70%ロイヤリティの対象価格は税込250円以上1,650円以下です。
35%ロイヤリティは、ファイルサイズにかかわらず税込99円以上20,000円以下となっており、今回の価格帯拡大による変更はありません。
比較項目 改定前 2026年7月7日以降
70%の最低希望小売価格 250円 250円
70%の最高希望小売価格 1,250円 1,650円
35%の最低希望小売価格 99円 99円
35%の最高希望小売価格 20,000円 20,000円
日本で70%を受けるためのKDPセレクト登録 必要 必要
新たに70%の対象へ入ったのは、税込1,251円から1,650円までの400円分です。
たとえば、改定前に税込1,500円で販売していたKindle本は、価格要件だけを見ると70%の対象外でした。
現在は、KDPセレクトへの登録や販売地域など、ほかの利用資格要件も満たしていれば、同じ1,500円でも70%ロイヤリティへ切り替えられる可能性があります。
Amazonは変更理由について、Amazon.comの従来の最高価格9.99ドルが2007年から適用されてきたことを挙げ、電子書籍の価格設定をより柔軟にするためだと説明しています。
つまり今回のニュースは、Kindle本そのものの販売価格が自動的に上がる話ではありません。
やや高い価格を設定した電子書籍でも、70%ロイヤリティを選べる範囲が広がったことが中心です。
1,251円〜1,650円のKindle本で収益はどう変わる?
条件を満たす1,251円〜1,650円の本では、35%から70%へ切り替えることで、1冊当たりのロイヤリティが増える可能性があります。
ただし、「販売価格×70%」がそのまま著者の受取額になるわけではありません。
Amazon KDPの公式計算式では、35%ロイヤリティは、希望小売価格から消費税などを除いた金額に35%を掛けます。
70%ロイヤリティは、税金に加えて配信コストも差し引いた金額に70%を掛けます。
計算式を簡単にすると、次のとおりです。
- 35%:0.35×(税込希望小売価格-税金)
- 70%:0.70×(税込希望小売価格-税金-配信コスト)
Amazon.co.jpの配信コストは、70%ロイヤリティを選んだ場合に1MB当たり1円です。
ファイルサイズは変換後のデータを基準に計算され、最低配信コストは1円です。日本での販売では、10MB以上の書籍について配信コストを差し引かないという例外も案内されています。
ここでは、日本の読者が購入し、次の条件を満たした場合の概算を見てみます。
- 消費税率:10%
- 変換後のファイルサイズ:1MB
- 配信コスト:1円
- Amazonによるプライスマッチ:なし
- 返金や価格調整:なし
税込価格 35%の概算 70%の概算 1冊当たりの概算差
1,250円 約398円 約795円 約397円
1,500円 約477円 約954円 約477円
1,650円 約525円 約1,049円 約524円
税込1,500円の本を例に、計算の中身も確認してみましょう。
税抜価格は、1,500円÷1.1で約1,363.64円です。
35%の場合は、約1,363.64円×35%となるため、端数処理前の金額は約477.27円です。
70%の場合は、税抜価格から1円の配信コストを引き、約1,362.64円×70%となるため、端数処理前の金額は約953.85円です。
この条件では、1冊当たり約477円の差が生まれます。
ただし、この表はKDPの公式計算式を使った試算であり、実際の売上実績ではありません。
購入者の所在地、Amazonが実際に販売した価格、プライスマッチ、ファイルサイズ、返金、端数処理などによって、確定するロイヤリティは変わります。
さらに、1冊当たりの受取額が増えても、価格を上げたことで販売数が下がれば、月間の総収益が減ることも考えられます。
たとえば、税込1,250円で10冊売れて70%ロイヤリティが約795円なら、概算総額は約7,950円です。
一方、税込1,650円で70%ロイヤリティが約1,049円になっても、5冊しか売れなければ概算総額は約5,245円です。
価格改定によって増えたのは、あくまで1冊当たりのロイヤリティを設計できる余地です。
販売数まで同じになるとは限らないため、「上限が上がった=値上げしたほうが得」と考えないことが大切です。
日本で70%を選ぶ条件は?KDPセレクトとnoteの注意点
日本の読者への販売で70%ロイヤリティを受けるには、価格を250円〜1,650円にするだけでなく、Kindle本をKDPセレクトへ登録する必要があります。
Amazon KDPは、日本、インド、メキシコ、ブラジルの読者への販売で70%ロイヤリティを適用する条件として、対象の電子書籍がKDPセレクトへ登録されていることを明記しています。
KDPセレクトは、Kindle本を対象とする90日間のプログラムです。
登録期間中、そのKindle本は原則としてKindleストアの独占販売とする必要があります。
公式ヘルプでは、90日間の登録期間中、対象のKindle本はKDPと公共の図書館でのみ販売可能とされています。一方、印刷版、動画、音声など、電子書籍以外の形式は別の場所でも販売できます。
noteの記事をもとにKindle本を作る場合は、ここを曖昧にしないようにしましょう。
Amazonの公式ヘルプはnoteをサービス名で個別に挙げているわけではありません。
しかし、KDPセレクトの対象となる電子書籍の主要コンテンツと実質的に同じデジタル版を、登録期間中もnoteで有料販売したり、全文を無料公開したりする運用は、独占販売要件との関係を確認する必要があります。
特に注意したいのは、次のような状態です。
- Kindle本とほぼ同じ全文を有料noteでも販売している
- Kindle本の章を、そのまま複数のnote記事として全文公開している
- PDFや電子ファイルで同一内容を配布している
- 90日間の登録期間中も、別の電子書籍ストアで販売している
一方、Kindle本と同じテーマを扱うだけで、すべてが直ちに同一の電子書籍になるとは限りません。
短い紹介記事、制作の背景、書籍に含まれない補足、紙版や音声コンテンツなどは、内容や提供形式を分けて判断する必要があります。
判断が難しいときは、「おそらく大丈夫」と自己判断するより、公開予定の内容を整理したうえでKDPサポートへ個別に確認するほうが確実です。
私は、noteからKindleへ展開するときは、規約対応だけを目的に文章を少し言い換えるのではなく、媒体の役割そのものを分けるのがよいと考えています。
たとえば、無料noteでは一つの疑問へ短く答え、Kindle本では複数の疑問を学ぶ順番に並べ、判断基準やチェックリストまで含める方法です。
これは「無料記事を寄せ集めて価格を付ける」のではなく、読者が途中で迷わない一冊へ編集し直す作業です。
今回の上限拡大は、このような体系的な本を1,251円以上に設定するときの選択肢を増やした、と見るのが自然でしょう。
既刊のKindle本は値上げする必要がある?
既刊本の価格を変更する義務はなく、著者が操作しなければ現在の価格とロイヤリティオプションは変わりません。
KDPの価格帯変更FAQでは、希望小売価格の更新は必要なく、著者が変更を選ばない限り、現在の価格とロイヤリティオプションが維持されると説明されています。
現在499円で70%ロイヤリティを選んでいる本なら、改定後も499円のままです。
1,250円以下の価格で問題なく販売している本を、「上限が広がったから」という理由だけで値上げする必要はありません。
今回、確認する優先度が高いのは、改定前から税込1,251円〜1,650円で35%ロイヤリティを選んでいた本です。
価格を変えずに70%へ切り替えられる場合、販売数への価格変更の影響を避けながら、ロイヤリティ率の違いを検証できます。
価格変更を検討しやすい本は、次のように整理できます。
現在の状態 最初に検討すること
1,251円〜1,650円で35% 価格を変えず、70%の資格要件を確認
250円〜1,250円で70% 急いで変更せず、現状の販売数を記録
499円前後の短い入門書 手に取りやすさを維持する選択も検討
大幅に加筆した体系書 内容と価格の釣り合いを再確認
ワークや資料を追加した実践書 1,251円以上も候補に入れる
noteと同一内容を残している本 値上げより先に独占販売条件を確認
この表はAmazonが示した推奨価格ではなく、筆者が改定内容をもとに整理した判断例です。
本の長さだけで価格を決めるのではなく、「誰の、どの悩みを、どこまで解決する本なのか」を基準にしてください。
KDPで既刊の電子書籍価格を更新する手順は、次のとおりです。
1. KDPの「本棚」を開く
2. 対象書籍の横にある「…」を選ぶ
3. 「電子書籍の価格の編集」を選ぶ
4. 「ロイヤリティと価格設定」を変更する
5. ページ下部の「Kindle本を出版」を選ぶ
KDPは、希望小売価格だけを更新して出版した場合、本のコンテンツは審査されないと案内しています。電子書籍の価格変更が商品ページへ反映される目安は24時間です。
ただし、主なマーケットプレイス以外の価格を手動で設定している場合、Amazon.co.jpの価格を変えても、ほかのマーケットプレイスの価格が連動しないことがあります。
更新画面では日本円の金額だけでなく、各マーケットプレイスの価格と推定ロイヤリティも確認しておきましょう。
価格変更の前には、最低でも次の数字を記録しておくと比較しやすくなります。
- 変更前30日間の有料注文数
- 変更前30日間の販売ロイヤリティ
- Kindle Unlimitedの既読KENP
- 返品や返金の件数
- 商品ページへ誘導した発信の有無
- 価格、表紙、タイトル、説明文の変更日
私は、未経験者ほど一度に変える項目を一つに絞る方法をおすすめします。
表紙、タイトル、説明文、価格を同時に変えると、販売数が動いた原因を判断しにくくなるからです。
まずはロイヤリティオプションだけを変える。
次に必要であれば価格を変える。
小さく動かし、30日単位で比べるほうが、次の判断に使えるデータを残せます。
改定直後の公開情報と、まだ分からないことは?

制度変更の内容は公式情報で確認できますが、改定によって日本の著者全体の売上がどう変化したかは、2026年7月24日時点では判断できません。
改定前の2025年10月26日に公開されたイーリサパブリッシングの記事では、日本の70%ロイヤリティ対象価格が250円〜1,250円と説明されていました。
この記録と現在の公式価格表を比べることで、旧上限が1,250円、新上限が1,650円であることを確認できます。
ただし、制度変更から2026年7月24日までは17日間です。
筆者が確認した範囲では、日本のKDP著者全体を対象に、価格変更前後の販売数、ロイヤリティ総額、返品率などを比較した公的な調査は確認できませんでした。
そのため、現時点で「上限拡大によってKindle副業で収益を得やすくなった」と一般化するのは早いと考えます。
確認できる事実は、主に次の四つです。
- 70%ロイヤリティの上限が1,650円になった
- 1,251円〜1,650円が新たに対象へ加わった
- 日本で70%を受けるにはKDPセレクト登録が必要
- 既刊本の価格とロイヤリティは自動変更されない
一方、まだ分からないのは次の点です。
- 1,650円へ値上げした本の平均販売数
- 価格帯別の購入率の変化
- ジャンル別に適した価格
- 改定による著者全体の収益増減
- noteから出版した本への影響
本記事のロイヤリティ表は、Amazon KDPの公式計算式を使った概算です。
筆者は、今回の改定後に自著の価格を変更し、変更前後30日間を比較した販売データを保有していません。また、ログインが必要なKDP管理画面で、実際の既刊本を1,650円に入力して出版した実機検証も行っていません。
そのため、公式ヘルプで確認できた制度情報、計算上の試算、筆者の考察を分けて記載しています。
確認した公式ページの最終確認日は、2026年7月24日です。
制度、価格帯、画面の名称は今後変更される可能性があるため、実際に設定するときはKDP管理画面に表示される推定ロイヤリティと最新の公式ヘルプを確認してください。
考察|上限1,650円をどう使うべき?
筆者としては、今回のKDP価格改定で重要なのは、1,650円という数字そのものではないと考えています。
本当に大きいのは、1,250円を少し超えた瞬間に70%の対象外になる境目が、400円分先へ移動したことです。
改定前は、内容を増やした実践書を1,500円にしたいと思っても、70%の上限を超えるため、1,250円に抑えるか、35%を選ぶかという判断が必要でした。
改定後は、1,500円でもほかの条件を満たせば70%を選べます。
これにより、次のような価格の役割分担を考えやすくなりました。
価格の例 向いていると考えられる内容
499円前後 一つの悩みに絞った短い入門書
980円前後 複数の手順をまとめた実用書
1,250円前後 基礎から実践まで扱う体系書
1,500円前後 具体例やテンプレートを含む実践書
1,650円 ワークや資料を含み、一冊で行動まで進める本
これは売れやすい価格を示す表ではなく、価格と内容の関係を考えるための目安です。
499円の本が内容不足とは限りませんし、1,650円にしただけで専門書になるわけでもありません。
私は、価格を上げる前に「追加したページ数」ではなく、次の三つを確認するほうがよいと考えています。
- 読者が判断に迷う回数を減らせるか
- 読者が次にする行動を具体的に示せるか
- 無料情報を探し回る時間を減らせるか
たとえば、無料noteを10本まとめて章番号を付けただけでは、読み手は記事の間にある階段を自分で探さなければなりません。
一方、重複を削り、基礎から実践まで並べ替え、失敗例、修正例、チェックリストを追加すれば、一冊の案内書としての役割が生まれます。
価格の差を生むのは、文章量というより、読者が迷わず進める道筋の密度です。
ただし、高価格帯にすればするほど、内容紹介や試し読みで「この本が誰に、何を、どこまで提供するのか」を明確に伝える必要があります。
上限が400円広がったからこそ、著者側には、その400円分について説明する責任も増えたと私は感じます。
未経験からKindle本を作る場合、最初から1,650円にふさわしい大作を目指さなくても大丈夫です。
まずは一つの悩みに答える小さな本を完成させる。
読者から届いた質問や、自分が説明しきれなかった部分を見つける。
次の改訂で事例やワークを追加し、必要に応じて価格を見直す。
完璧な価格を一度で当てるより、小さく公開し、記録しながら整える。
今回のKDP価格改定は、その改善の途中で選べる価格を一段増やしてくれた変更だと考えています。
まとめ
2026年7月7日、Amazon KDPは電子書籍の70%ロイヤリティ対象価格を拡大しました。
Amazon.co.jpでは、最高希望小売価格が税込1,250円から税込1,650円へ変更され、1,251円〜1,650円のKindle本も、条件を満たせば70%を選べるようになっています。
日本の読者への販売で70%を受けるには、原則としてKDPセレクトへの登録が必要です。
KDPセレクトの90日間は、対象となる電子書籍をKindleストアの独占販売とする条件があるため、同一内容をnoteや別ストアへ残す場合は注意しましょう。
既刊本の価格を変更する義務はありません。
すでに1,251円〜1,650円で35%を選んでいる本は、価格を変えずに70%へ切り替えられるか確認する価値があります。
一方、現在の価格を1,650円へ上げる場合は、ロイヤリティ率だけでなく、販売数、読者が得られる内容、競合本との違いも見ながら判断する必要があります。
上限1,650円は、目指さなければならない価格ではありません。
内容に合うときに選べる、新しい選択肢です。
よくある質問
KDPの70%ロイヤリティ上限はいつ1,650円になりましたか?

2026年7月7日です。
Amazon KDPは同日から70%ロイヤリティの最高希望小売価格を拡大し、Amazon.co.jpでは税込1,650円まで設定できるようになりました。
既刊のKindle本は自動的に1,650円になりますか?
自動では変更されません。
著者がKDPの本棚から操作しない限り、現在の希望小売価格とロイヤリティオプションは維持されます。
1,650円にすれば70%ロイヤリティになりますか?
価格だけでは決まりません。
日本の読者への販売では、KDPセレクトへの登録など、70%ロイヤリティの利用資格要件を満たす必要があります。
noteの記事をKindle本にしてKDPセレクトへ登録できますか?
自分が権利を持つ文章を再編集して出版することは検討できます。
ただし、KDPセレクトの90日間は電子書籍の独占販売条件があります。Kindle本と実質的に同じデジタルコンテンツをnoteへ残す場合は、公開範囲を整理し、判断が難しければKDPサポートへ確認してください。
確認した主な出典
- Amazon Kindle ダイレクト・パブリッシング「電子書籍の希望小売価格の要件」2026年7月24日確認
- Amazon Kindle ダイレクト・パブリッシング「日本のマーケットプレイス(Amazon.co.jp)向けの価格設定」2026年7月24日確認
- Amazon Kindle ダイレクト・パブリッシング「電子書籍の価格設定ページ」2026年7月24日確認
- Amazon Kindle ダイレクト・パブリッシング「KDPセレクトへの登録方法」2026年7月24日確認
- Amazon Kindle ダイレクト・パブリッシング「本の価格設定」2026年7月24日確認
- Amazon Kindle ダイレクト・パブリッシング「タイムライン」2026年7月24日確認
- イーリサパブリッシング「Kindle出版の印税70%と35%の違いとは?収益を最大化する価格戦略を徹底解説」2025年10月26日公開、2026年7月24日確認
本記事はAmazon KDPの公式情報を優先し、第三者記事は改定前の価格帯を確認する補助資料として使用しました。
筆者はWebスキル副業に関する情報を、公式一次情報と実行手順へ分けて初心者向けに編集しています。今回のKDP改定について、自著の価格変更前後を比較した販売実績は保有していないため、実績値と受け取られる表現は避け、公式条件、試算、私見を区別しました。
執筆:桜庭 あかり
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— 桜庭 あかり


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